日経BP主催 なぜなぜ分析演習付きセミナー実践編 2024年9月4日 大阪開催 終了しました
大阪開催は終了しました。
ご参加頂きました皆様には、大変感謝しております。
次回の開催は、決まり次第、当サイトでもご案内いたします。
日経BP主催
「なぜなぜ分析」演習付きセミナー 実践編
2024年 9月 4日(水) 10時~17時
場所 新大阪丸ビル別館 にて
セミナーについての ご案内 および お申し込みは、以下のURLまで
https://www.nikkeibp.co.jp/seminar/atcl/nxt/nc240904/
セミナー概要
「なぜなぜ分析実践編」(日経BP刊)の内容を踏まえて講義を進めていきます。
競争が激しいなか、企業経営にはスピードが求められています。しかしここ数年は、経営や業務のスピード化と引き換えに、リスクやトラブルを検討する手間を惜しみすぎていたという教訓が残ったのではないでしょうか。製造や物流などのプロセスにおいて、様々な脆弱な部分が露呈し、業績や信用の大きな低下を招いた事例が相次ぎました。
そこで今回の「なぜなぜ分析」セミナーでは、ミスやトラブルについての原因追究の適切なやり方と、なぜなぜ分析で的確な再発防止策を導く考え方を学んでいただきます。中でも、特に重点を置くのは「ヒューマンエラーの再発防止」のための分析のコツです。世の中の動きが速い中で、暫定的な処置に過ぎない「周知徹底」や「注意喚起」、そして意識を高める「教育」だけでは、今後市場から落ちこぼれていくのは目に見えています。ミスやトラブルの発生要因を早期に突き止め、着実に改善していくことが、各種業務の現場でまずます求められていくはずです。
ところで、「なぜなぜ分析」は、あくまで理詰めで「なぜ?」を考えていくやり方です。理詰めで考えるというのは、至極当たり前のことなのですが、意外にも普段は経験と勘、そして条件反射的に仕事をこなしていいることから、なかなか理詰めで考えるということができていないのが実情ではないでしょうか。
理詰めで考えるやり方を身に着けることは、ビジネスパーソンとしての必要不可欠なスキルです。そんなスキルを身に着けるためにも、ぜひ本セミナーのご受講をお勧めします。
過去のなぜなぜ分析セミナーの参加者の方からは、「原因追究のやり方が理解できた」「なぜなぜ分析のやり方が演習でより理解できた」などの声を数多くいただきました。
本セミナーは2009年の開講以来、受講者の皆様から大変ご好評いただいております。この機会にぜひご参加頂ければ幸いです。
2024年度 日科技連主催「なぜなぜ分析」2日間セミナー 受付中 追加開催決定!
【追加開催が決定!!】
なぜなぜ分析をじっくり学びたい、演習を沢山やってみたい、といった皆様へ
2024年度「なぜなぜ分析」2日間セミナー
開催場所: 東京 名古屋 大阪
2024年
6月 3日(月) 4日(火) 東京 終了しました
7月 4日(木) 5日(金) 東京 終了しました
7月18日(木)19日(金) 大坂 終了しました
8月 5日(月) 6日(火)【追加】東京 終了しました
9月 5日(木) 6日(金) 東京 終了しました
10月24日(木)25日(金) 東京 残席数わずか
11月18日(月)19日(火) 東京 受付中
11月21日(木)22日(金) 名古屋 満員御礼にて受付終了
12月 3日(火) 4日(水) 大阪 残席数わずか
12月11日(水)12日(火)【追加】東京 受付中
2025年
2月 4日(火) 5日(水) 大坂 受付中
2月17日(月)18日(火) 東京 残席数わずか
なぜなぜ分析2日間セミナーのプログラム、開催場所等の詳細なご案内は、以下をクリックして頂ければご覧いただけます。
https://www.juse.or.jp/src/seminar/detail/99/29027
お申し込みやキャンセル待ち等についてのお問い合わせは、一般財団法人日本科学技術連盟に直接お問い合わせ頂ければ幸いです。連絡先は、上記のURLをクリック頂き、ご参照頂ければ幸いです。
セミナーのご紹介
1日だけでは物足りない。もっとじっくり「なぜなぜ分析」を学びたい!!という方のために、日科技連主催の2日間コースがあります。
2日間コースは演習をグループ演習2回、個人演習1回、計3回実施するとともに、個人演習については講師が直接指導を行います。
(なお、都合上個人演習についての発表は行ないません。ご自由にテーマをご持参頂き、ご自身で分析して頂きます)
講義もじっくり、演習もじっくり、質疑応答もじっくり、といった形で行ないたいという講師の希望から人数は25名とさせて頂きます。
定員が少ないことから、すぐに満席になってしまうことが予想されます。
お早めにお申し込みいただければ幸いです。
皆様のお越しをお待ちしております!!
月刊「広報」2024年4月号に寄稿文が掲載されました。
【寄稿文】
「観察力」を高めることが「表現力」を磨く唯一の近道
マネジメント・ダイナミクス 社長 小倉仁志
月刊「広報」2024年4月号に掲載
公益社団法人日本広報協会が発行する月刊「広報」に、標記の寄稿が掲載されました。
広報・コミュニケーションに役立つヒント集の一つとして、執筆したものです。
2023年11月に発刊された拙著「『秒』で伝える 「観察力」×「表現力」を鍛える 100のレッスン」を踏まえ、観察力と表現力が密接に関係していることを簡単な事例で説明するとともに、表現力を高めるためには、まずは観察力を高めることが不可欠、ということをまとめたものです。
ご興味のある方は、ぜひ月刊「広報」2024年4月号をご一読頂ければ幸いです。
なお、お問合せや月刊誌のご購入等は、公益社団法人日本広報協会までお願いいたます。
公益社団法人 日本広報協会
〒160-0022 東京都新宿区新宿1-15-9 さわだビル10階
TEL 03-5367-1701 FAX 03-5367-1706
なぜなぜ分析がうまくいかない人、必見!「秒で伝える」(日本経済新聞出版刊)発売中!!
「秒」で伝える 小倉 仁志 著
「観察力×表現力」を鍛える100のレッスン
日本経済新聞出版刊 2023年11月17日発刊
長年、なぜなぜ分析の指導を通じて見えてきたことですが、論理的に答えを導くには、物事を的確に表現する「表現力」が求められます。
毎日のように様々な企業のなぜなぜ分析を拝見しておりますが、「事象」や「なぜ」に記載する表現の雑さが目につきます。
雑な表現を適切に修正すると、「なぜ」の方向がしっかり見えてきますし、無意味な、あるいは筋違いの「なぜ」も減らせることができます。ぜひ、なぜなぜ分析がうまくいっていない人にご一読いただければ幸いです。
ところで、「表現力」と「観察力」には、かなり密接な関係があります。ぼーっと見ている人は、発言や文の表現が雑になりがちですが、しっかり観察している人は、物事を的確に表現しようとします。
面白いのは、今まで表現が雑だった人が、物事を的確に表現しようと試行錯誤を繰り返していくうちに、表現のレベルだけでなく、観察力も徐々に上がっていく、ということです。
さらに面白いのは、表現が的確になると、論理的に考える力も自然と上がっていくようです。
このことから、「観察力」「論理力」を高めていくには、まずは「表現力」を鍛えることが大事だと考え、本書を執筆しました。
本書は100個以上のクイズで成り立っています。1つの絵を見て、その絵の状態を、相手に絵を見せずに的確に伝えるためには、どう表現すればよいか、そんなクイズが次々に出てきます。
「なぜなぜ分析」がうまくいかない原因の筆頭が、表現のまずさです。
「なぜなぜ分析」がうまくできるようになりたいという人にはもちろんのこと、報告書やプレゼンテーションで表現力が気になる方に、ぜひご一読頂きたい一冊です。
まずは、身近なことを的確に表現できるようなるところから始めましょう。
日ごろから「表現力」を磨くことで、きっと「観察力」や「論理力」もアップしていくはずです。
本書を含めた執筆一覧はこちら
連載コラム「失敗は不完全さのシグナル」 リコージャパンWEBサイトに掲載
コラム「失敗は不完全さのシグナル」
リコージャパン様のWEBサイトにてコラムを掲載
本コラムは、敢えて「なぜなぜ分析」抜きで失敗について私の考えをまとめました。
以下をクリックして頂くと、筆者のコラムをご覧いただけます。
業務上の落とし穴【連載】「失敗は不完全さのシグナル」 | バックオフィスラボ
失敗の考え方や、原因を検討する時のポイント、改善策の考え方等、皆様の仕事の一助になれば幸いです。
2020年度の言葉
失敗の原因追究に管理職も入って、自ら改善策を出す |
皆さんは、失敗を当事者だけに関わる問題で済ましてはいないだろうか。
失敗に至ったいきさつをはっきりさせて、なぜ失敗が発生したのか掘り下げていくと、ほとんどの失敗は当事者の関わる問題だけでなく、業務全体あるいは管理職の関わる問題もあることに気づく。
失敗というのは、会社や職場の脆弱な部分が、たまたま形になって表れてきたに過ぎない。
優れた管理職ほど、部下の失敗を見て、自らが関わる問題にも気づき、すみやかに改めていく。
管理職が自ら関わる問題に気づかず、失敗した当事者や関係者を攻めるのは論外である。
次回失敗しないためにはどうしたらよいか、管理職と当事者が一体になって、全員分の改善策を出すつもりで原因追究を進めることが大切だ。
コロナ禍により新たな取り組みが始まった職場や企業も少なくない。新たな取り組みの中での失敗であればなおさら、失敗の当事者と管理職が一緒に考えていく。
いち早く業務全体を変えていけるかどうかが、企業の生き残りの成否のカギを握ることはいうまでもない。
2020年8月12日 小倉 仁志